コロナ後の海外派遣研修のデザイン手法
〜実践型グローバルリーダー育成・選抜アプローチ

ポストコロナの海外派遣研修のあり方

これまでは、実践型のグローバル人材育成と言えば、対象者を海外に送り込み、日本とは違う環境の中で、日本とは違う常識に触れ、その経験を通して、語学力、異文化理解、チャレンジ精神、柔軟性などを体験的に学んでいくことが主流でした。

しかしながら、コロナによって、海外に渡航することが制限され、その代わりにオンライン会議が日常のものになりました。そんな中、海外派遣に匹敵するような実践型のグローバル人材育成のニーズがあり、弊社では、オンラインを通して外国にいる人材とのコラボレーションを行うプログラムを数多く手がけてまいりました。

そして、ようやく、徐々に、国境が開いてきたことで、改めて海外派遣を本格的に検討し始める会社も増えてきました。

また、オリンピックも終わり、今後の日本企業が成長を考えた時に、グローバル市場というのは、目を背けずにはいられない市場であり、改めて、グローバル事業に力を入れる会社が昨今、増えてきています。

多くの企業において、グローバル事業のボトルネックとなっているのが、「グローバル人材不足」の問題です。特に、これからの事業の成長を担っていく予定の海外事業の成長をリードする「グローバルリーダー」の選抜と育成は多くの日本企業の喫緊の課題です。

国内で優秀な人は、海外でも優秀か？

日本国内では優秀で成果を上げている人材でも、海外に行って通用するかどうかは分かりません。日本国内では優秀だったとしても、言語も異なり、異文化環境の中、今までの常識が通用しない環境の中で、成果を出し続けることができるかどうかは、送ってみないと分からないため、とりあえず海外に派遣してみるというケースがありますが、この場合、成果が十分に上がらないことや、最悪の場合、メンタル面を病んでしまい、それをきっかけに、日本に帰国してからも、以前のようなパフォーマンスが出せなくなるようなケースも数多くお聞きします。

そのような国内では優秀で、海外経験がそれほどない方を、本格的に、海外に出向してもらう前に、一定期間（1週間から数ヶ月程度）、海外派遣研修として、海外に送り、海外環境での適性を見極めるというのは非常に合理的でしょう。海外に出向するのは、ビザの手配、住居や、家族の生活面の手配など、非常に多くの時間とコストを要するからです。

目的別の海外派遣研修のデザイン手法

海外派遣研修と言っても、語学習得を主とした「語学研修型」、海外視察などを中心とした「海外体験型」、海外でのビジネス調査などを中心した「海外リサーチ型」、実際の現地の会社で仕事をする「インターンシップ型」、現地の人と協働する「プロジェクト型」など、様々な形式があります。

海外でのビジネスを牽引するリーダークラスであれば、体験するだけのものではなく、何らかの成果をあげる「アウトプット型」のものがいいでしょう。

その観点では、「インターンシップ型」か、「海外リサーチ型」、「プロジェクト型」がいいでしょう。但し、インターンシップ型は、受け入れ会社のニーズによって、与えるミッションが変動し、そのミッションの質によって難易度の調整などが難しいため、グローバルリーダークラスの人材選抜・見極めをメインに考えるのであれば、「海外リサーチ型」か「プロジェクト型」がおすすめです。

「海外リサーチ型」の場合、自社サービスにつながるような市場調査のようなものを行うケースが多くなりますが、このような場合でも、日本人だけのチームで行うのではなく、現地人材にチームメンバーに入ってもらい、日本人と外国人の合同チームになるようにするのが重要です。

プロジェクト型の海外派遣研修デザイン

「プロジェクト型」の海外派遣研修の場合は、方向性として大きく２つに分かれます。

• 自社のニーズに沿ったミッションで実施するか、②現地のニーズに沿ったミッションで実施するかになります。
• 自社のニーズに沿ったミッションで実施するメリットとしては、参加者がその国でビジネスをするとしたら、実際に行うであろうテーマを扱うため、当事者意識が芽生えやすいでしょう。ただ、一方で、これまで日本で行ってきた業務の延長やこれまでの知識をベースに行ってしまうケースも多く、どうしても、日本人が主導のチーム編成になり、外国人をチームメンバーに入れたとしても、アシスタント的な位置付けになってしまいます。この形式で、限られた期間では、想定外のことが起きる海外ビジネス特有の難しさを体験することや、ゼロからの立ち上げの能力を測ることは難しいかもしれません。

一方、②現地ニーズに沿ったミッションで実施する場合は、参加者の土地勘がない現地ニーズでミッションが形成されますので、その背景の理解などをゼロから行わないといけません。状況把握をゼロから行い、その上で、自分よりも、現地ニーズを把握している関係者を巻き込んでいくことが求められますので、参加者にとっては、より難易度が高いでしょう。

現地ニーズといっても、現地企業のニーズだけではなく、最近では、より複雑なテーマとして、現地の社会課題をテーマに扱い、社会起業家やNPO、NGO、行政や問題の当事者などの多様なステークホルダーを巻き込み実施する社会課題テーマのプロジェクトを行うケースが増えてきました。

これは、日本企業の中で、SDGsなどの社会課題への取り組みが本格化してきたことや、ESG投資などにより、投資家へのアピールとしても社会課題への取り組みがアピールになること、更には、難易度の高い社会課題を解決する糸口が見つかるとすれば、それは大きなビジネスチャンスにつながるということもあるでしょう。これまでのビジネス習慣に囚われず、若い感性を生かしながら、次世代の感覚でゼロから課題解決にあたることが、次世代グローバルリーダーの育成に向いているという側面もあると考えられます。

ポストコロナだからこそ可能なオンラインとのハイブリッド

これまで海外派遣研修は、その国に行っている間のみが研修期間でした。それが、コロナになり、オンラインでの会議や研修が一般的になったことで、実際に、参加者を派遣する前後でも、オンラインで現地とつなぎ、事前準備や、事後のフォローアップを行うことが可能になりました。

実際に、海外に渡航する前に、現地の関係者と何度かコミュニケーションを取り、日本国内で事前にウェブリサーチを行ったり、日本にいるからこそできる準備や、社内人材の意見を集約することなどが可能になります。また、海外派遣研修後も、期間内に、やりきれなかったことを、オンラインでフォローアップしたりすることで、日本国内に戻った後も、海外での経験を現在の仕事につなげていくことが可能になります。

海外派遣研修の効果を最大化するためにも、オンラインと現地のハイブリッド型のプログラムとしてデザインすることをおすすめします。

ポストコロナだからこそ、これまでの海外派遣研修の形に囚われることなく、自社の目的に沿った海外派遣研修を再デザインしなおしてみてはいかがでしょうか？